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ケから始まる情報処理用語

00000504    経営管理
00000247    計算量
00000366    経常利益
00000670    携帯電話
00000100    ゲートウェイ
00000236    原価償却
504:経営管理       経営管理のグループ先頭へ    このページ先頭へ移動    辞典の先頭へ
経営管理


●　コンピュータ利用における近年の変遷

コンピュータハード自体は安くなっているが、それにかかわるランニングコストが大きな存在になっており、TCOで評価すべきと導入計画が見直されている。

技術者としても覚えておきたい用語
TCO、TQC、TQM、TVO


●社員教育手法の分類
・CDP（Career Development Program）
・MBO（Management By Objectives）：キャリアや将来性に関係なく目標により管理する
・OffJT（Off the Job Training）実務によらない研修
・OJT（）実務による研修
247:計算量       アルゴリスムのグループ先頭へ    このページ先頭へ移動    辞典の先頭へ
complexity

コンピュータで問題を解く場合、複数の解法（アルゴリズム）が存在する。
これら解法の良し悪しを定量的に比較、判断するのが計算量である。
計算量を考える場合に次の２つのアプローチがある。
・時間計算量（time complexity）　プログラムが持つ計算時間　
・領域計算量（space complexity）　プログラムが使う記憶容量


時間計算量のアプローチでは、次の３通りが挙げられる。
・最大計算量（worst case complexity）：最悪値のケースの計算量
・平均値（average case comlexity）：全ての可能性の平均
・漸近的計算量（asymptotic comlexity）：

一般に、単に計算量と表現する場合は、最後の方法であるO記表（ビックオー）がよく使われています。
これは、取り扱う件数　ｎ　で各データを何回取り扱うかと言う処理回数で漸近的な計算値である。
この記法は、ｏ（オーダー）と呼ぶ単位を使います。

例えば、o(1)は、1オーダーと呼びます。これは、処理時間がデータ件数に関係なく 1に比例することを意味します。

例えば、　N件の総和を求める計算量はO（ｎ）と表記する。　
この表記は『 nオーダ 』とか、『 オーダー N 』のアルゴリズムと表現する。

データ件数がnである時、o（nの2乗) は、 処理時間が、nの2乗に比例することを意味する。


算出方法は、単にデータの取り扱い個所をカウントしていけばよい。しかし、件数Nに関係しない定数倍の個所は計数しない。
これは、N件の時、件数に関係ない処理はO(1)になり、ある所の実行回数が2×NやN+2であてもO(N)になることを意味する。
また、連続的にAとBの処理があり、それぞれの計算量（N件の）が、O（A(N)）、O（B(N)）であり、Aの計算量が多い場合、漸近的には多き量になる。

つまり、O（A(N)）＋O（B(N)）→O（ max（A(N)） , O（B(N)） ） になる。

また、ループNの中のループNのように、計算量が乗算される処理では、
O（A(N)）、O（B(N)）→O（ （A(N)） × O（B(N)） ）　となる。
366:経常利益       財務会計(会計基準,財務諸表）のグループ先頭へ    このページ先頭へ移動    辞典の先頭へ
売上高−（売上原価＋販売費＋一般管理費）＋営業外収益−営業外費用
670:携帯電話       通信装置のグループ先頭へ    このページ先頭へ移動    辞典の先頭へ
cellular phone

無線を利用した持ち歩ける電話のことです。
PHSも持ち歩ける電話ですが、単に携帯電話と言う場合は、PHSと区別している場合が多いようです。
歴史的には、自動車電話→ショルダーホン→携帯電話と発展してきました。電波の出力が大きく、基地局のカバー範囲が半径数キロに及びます。
（PHSは内線のコードレスホンから発展したものです。電波の出力が小さく、基地局のカバー範囲が半径数百メートルです）

通信方式やサービスも次のように変化しています。

第1世代　アナログ（FDMA方式）　音声通話サービスのみ
第2世代　デジタル（TDMA方式）　データ端末（メールなど）サービス
第3世代　デジタル（CDMA方式）　マルチメディア端末サービス、


携帯電話の仕組みを作る要素は次のようになります。

携帯電話　最寄の基地局と通信できます。自身で一定期間ごとに基地局へ発信しています。
基地局　携帯電話と直接に無線の通信を行うアンテナをもつ送受信装置です。半径数キロの範囲内の携帯電話と通信できます。通信できない携帯電話がないように、たくさん設置します。移動通信制御局に接続されています。
移動通信 制御局　複数の基地局を管理する交換器です。位置登録データベースを更新、閲覧する仕組みがあり、どの携帯電話がどの交換器局に位置するか判断できます。
位置登録 データベース　携帯電話が発信する信号を受信した基地局のエリアが、その携帯電話がある位置として、絶えず更新されます。
関門交換機　異なる事業者のネットワークを相互に接続するための交換機です。これを介して、固定電話のネットワーク（中継交換器、一般加入者電話交換機を経て）の電話と通信できます。
100:ゲートウェイ       通信装置のグループ先頭へ    このページ先頭へ移動    辞典の先頭へ
単にゲートウェイと言う場合は、OSI参照モデル７層のうち、４層以上の異なるプロトコルを変換する。

ルータは、OSI参照モデル７層の３層のネットワーク層でパケットを中継し、サブネットワーク間で相互接続するための機器

ブリッジは、OSI参照モデル７層の２層データリンク層レベルでフレームと呼ばれるかたまりを中継する。

リピータは、LANのセグメント間の物理的接続に使用する。
236:原価償却       管理会計のグループ先頭へ    このページ先頭へ移動    辞典の先頭へ
設備投資にかかった金額の全額を一括償却するのではなく、一定金額ずつ数年に分けて償却するというもの。
ここで発生した現金の支払いは一定の期間（歳月）を掛けて損失しなければならない。
このように、設備投資はお金を支出するけれど損益には影響をあたえず、原価償却は（設備投資した時点で支払っているので）お金を支出していないけれど、損失として扱われる。

大きく次の２通りの評価方法がある。
・定額法
・定率法

○定額法の場合は、次のように計算される。
　年間原価償却＝（取引原価−残存価格）／耐用年数

○定率法での償却費は，未償却残高×償却率(←これが固定)で求める。
　例　100を万円の購入で、初年時の償却率を32%とすると、償却費は、32万円
2年目の未償却残高(100−32=68)に固定の償却率32%をかけて，68＊0.32＝21.76となり、
　　3年目の未償却残高(68-22=46)に固定の償却率32%をかけて，46＊0.32＝14.72となり、
　　4年目の未償却残高(46-15=31)に固定の償却率32%をかけて，31＊0.32＝9.92となり、
　　5年目の未償却残高(31-10=21)に固定の償却率32%をかけて，21＊0.32＝6.72となり、
　　6年目の未償却残高(21-7=14)に固定の償却率32%をかけて，14＊0.32＝4.48となり、
減価償却は各年の減価償却費の額の累積額が取得価額の９５％の金額になるまでで、6年目で償却になる。


情報通信機器の即時償却制度（パソコン減税）なるものが施行される？